最大110万円！みらいエコ住宅2026事業の補助金あります
最大110万円！みらいエコ住宅2026事業の補助金あります
2026年はマイホームの夢を叶えるチャンス！みらいエコ住宅2026事業補助金で最大110万円のサポート！いまだからこそ利用できる特別な支援を活用し、理想のくらしをスタートしましょう！
「みらいエコ住宅2026事業」とは、新築を検討している全世帯または子育て世帯や若者夫婦世帯の方を対象に、35万円～110万円の補助金がもらえる制度です。「みらいエコ住宅2026事業」の対象となるのは、注文住宅の新築、新築分譲住宅の購入、賃貸住宅の新築、リフォームですが、こちらでは注文住宅の新築で受けられる支援についてご紹介します。
| 対象世帯 | 対象住宅 ※6､7 | 補助額 | |
|---|---|---|---|
| 全ての世帯 | GX志向型住宅 ※8 | 110万円/戸 | |
| 子育て世帯等 ※5 | 長期優良住宅 ※8､9､10 | 建替前住宅等の除却を行う場合 ※11 | 95万円/戸 |
| 上記以外の場合 | 75万円/戸 | ||
| ZEH水準住宅 ※8､10 | 建替前住宅除却を行う場合 ※11 | 55万円/戸 | |
| 上記以外の場合 | 35万円/戸 | ||
補助金最大110万円の「GX志向型住宅」とは、下記の①~⑤すべてに適用する住宅のことです。
一次エネルギ―消費量：建築物で使われている設備機器（冷暖房、換気、給湯、照明など）の消費エネルギーを熱量に換算した値のこと。再生可能エネルギー：太陽光や風力などの地球資源の一部など自然界に常に存在するエネルギーのこと。
※2025年1月18日時点のシミュレーション結果です。地域区分：熊本県（7地域）、外皮性能計算：標準計算ルート ※発電設備には、太陽光発電設備とコージェネレーション設備を含みます。※光熱費は、当初10年間の売電単価を反映したシミュレーションの結果です。※一定の条件下で算出した値であり、実際の光熱費とは差異が生じます。
※別途太陽光パネルの設置が必要となります。詳しくはスタッフまでお問い合わせください。
上記のように2026年は、政府が住宅購入を支援する特別な制度が適用される年です。これにあわせて、より多くの方にマイホームの夢を叶えて欲しいという気持ちから、ジャストホームでは、当社独自のキャンペーンも準備しました。そして、今が、マイホーム購入のチャンスであるというポイントは3つ！
とはいえ、一生に一度の大きな買い物といわれる「マイホーム」そんな簡単には決められない！と思われるかもしれません…
ジャストホームでは建てる前から建てた後まで、お客様の暮らしを一生涯サポートさせていただきます！
-
みらいエコ住宅2026事業の補助金が受けられない住宅はありますか？
みらいエコ住宅2026事業の補助金の適用には、政府が定める条件に適している必要があります。ジャストホームがご提案する住宅は標準仕様でクリアしております。詳細はスタッフにお尋ねください。
-
みらいエコ住宅2026事業の補助金を利用するとローン審査に影響しますか？
みらいエコ住宅2026事業補助金の利用はローン審査には影響しません。むしろ、初期費用を軽減することで資金計画が立てやすくなるメリットがあります。
-
みらいエコ住宅2026事業はいつまで実施されますか？
明確な期限はございませんが、みらいエコ住宅2026事業補助金の予算には限りがあるため、早めのお申し込みをおすすめします。
※1 制度の適用には条件がございます。詳細は下記内容をご覧ください。※2 対象住宅のタイプ及び世帯の属性などにより最大補助金額は変動します。※5 「18歳未満の子を有する世帯（子育て世帯）」または「夫婦のいずれかが39歳以下の世帯（若者夫婦世帯）」※6 対象となる住戸の床面積は50㎡以上240㎡以下とする。※7 以下の住宅は、原則対象外とする。①「土砂災害特別警戒区域」に立地する住宅②「災害危険区域（急傾斜地崩壊危険区域又は地すべり防止区域と重複する区域に限る）」に立地する住宅③「立地適正化計画区域内の居住誘導区域外」かつ「災害レッドゾーン（災害危険区域、地すべり防止区域、土砂災害特別警戒区域、急傾斜地崩壊危険区域又は浸水被害防止区域）内」で建設されたもののうち、3戸以上の開発又は1戸若しくは2戸で規模1000㎡超の開発によるもので、市町村長の勧告に従わなかった旨の公表に係る住宅④「市街化調整区域」かつ「土砂災害警戒区域又は浸水想定区域（洪水浸水想定区域又は高潮浸水想定区域における浸水想定高さ３ｍ以上の区域に限る）」に該当する区域に立地する住宅。※8「GX志向型住宅」は環境省において実施、「長期優良住宅」及び「ZEH水準住宅」は国土交通省において実施。※9 長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられている住宅で、地方公共団体にて認定を受けたもの。※10 断熱等性能等級「5以上」かつ再生可能エネルギーを除く一次エネルギー消費量の削減率「20%以上」に適合するもの。※11 住宅の新築にあわせ、建替前に居住していた住宅など建築主(その親族を含む)が所有する住宅を除却する場合。
※補正予算案の閣議決定日（令和７年11月28日）以降に、工事着手したもの（新築の場合は基礎工事に着手）に限る。※制度の詳細につきましては国土交通省のホームページもご確認ください。※予算の執行状況に応じて申請を締め切る場合があります。※掲載の内容は国土交通省のホームページ（2025年12月2日）(みらいエコ住宅2026事業について)を加工して作成。
